商品カルテは、アレルゲン追加など法改正の影響を受けるため、書式のメンテナンスが必要です。そのため、 得意先に商品カルテを一度提出して終わりではなく、法改正などのタイミングがあると複数回提出を要求されることが一般的です。 したがって、以前に提出した情報を保管し、次回の提出時には必要以上の変更を行わないことが重要です(変更点を説明できるように管理することが必要)。
上記のような対策、管理をするために以下の仕組みが必要です。 前回のコラムでは、商品と原料の版管理についてお話しましたが、商品カルテを作成する際にはどの商品を提出したか管理することが重要です。

例えば、2019年1月にカルテを作成する場合、商品Aの2版に関連付けられた原料情報を使用してカルテを作成します。
2022年1月にカルテの再提出が求められる場合、商品Aの3版で再提出することになります。したがって、商品Aの2版と商品Aの3版で原材料が変わる場合、再提出が求められる前に変更情報を通知することが一般的です。
どのタイミングで変更内容を得意先に連絡すべきか判断が難しい場合が多く、各社のノウハウに依存していますが、アレルギー表示の変更などの大きな変更に関しては連絡する必要があります。その場合、商品Aのバージョンではなく商品Bとして取り扱うことが一般的です。
現実的には、商品情報は時間とともに変更されることがありますが、販売先に迷惑をかけないためには、どの変更が問題となるのかを管理することが重要です。原料に関連するアレルゲン、添加物、産地だけでなく、商品に関連する栄養成分なども管理し、変更がある場合にはどのように対応するかを判断する必要があります。判断は難しいものとなりますが、予めパターン(例:配合率を書くパターン、原料詳細情報を書くパターン、原料の産地を書くパターン等)を決めておくことで、カルテ作成時の対応が容易となります。